2017.02.14

費用からみえるリノベーションを選ぶメリットとは？

住宅コラム リノベーション,LIXIL

建替えの主な費用には、既存の家屋を壊して処分する「解体工事費」、新築する「本体工事費」、ガスや電気の引き込みなどの「付帯工事費」、玄関へのアプローチや門扉などの「外構工事費」、不動産取得税や新築に伴う固定資産税の増加、登録免許税といった「税金」があります。リノベーションなら、「付帯工事費」「外構工事費」「税金」を大きく抑えることができます。また、断熱性の向上は、その後何十年間もの光熱費を削減することができます。建替えやリフォームを考えたとき、まず、費用面の比較から始めてください。

>リノベーションの費用は？

メリット1

総費用が抑えられ、工事価格を調整しやすい

新築の場合、本体工事費の15~20％とされる付帯工事費、50万~300万円が目安となる外構工事費が必要です。しかし、リノベーションなら、基礎や構造状態が良ければ設備配線・配管や外構をそのまま利用し、工事費用を抑えることができます。
また、間取りはそのままでインテリアや外装デザインを一新したり、外壁はそのままで間取りを変える、柱や梁だけを残して全てをリノベーションするなど、予算や目的に合わせてリフォーム範囲が変更できるため、本体工事費用を調整することができるのです。費用を抑えたい場合は、これまで使用していた玄関ドアや屋根、給湯器、便器など一部部材を活かすことで節約することも可能です。さらに、部屋ごとに工事をすることで、工事期間中に仮住まいを借りたり、何度も引っ越しをする費用を抑えることができます。１軒分の荷物を運び出したり、仮住まいに掛かる半年近くの家賃はかなりの金額です。少々不便を承知なら費用を抑えることができます。

メリット2

生涯コストはリノベーションしても同じ場合が。

家は「一度手にすればもう終わり」という物ではありません。暮らしていくうちに建物が経年劣化してしまいますから、外壁の塗り替えをはじめとした修繕費、お風呂やキッチンなど設備機器のリニューアル、日常の手入れや内装のリフレッシュなど、その後必要になる費用も考えておかなければなりません。それらの費用を積算合計した金額を生涯コストと呼びます。
リノベーションは一度にまとまった費用が掛かるため高額に思われがちですが、生涯コストは意外とそれ以上高額で、思い切ってリノベーションをしても、そのまま使い続けても、将来的な総費用は大きくは変わらないのです。試算をすると、築３０年目にリノベーションをした場合、その３２年後にはコストが同じになるケースがあります。それ以降は、むしろリノベーションをしておいた方が安くなるという結果すら出ています。
ある程度の築年数でリノベーションすることも、ライフプランに組み込んでおきましょう。

メリット3

新築より安くすむのに、新築に近いクオリティー

家の劣化は外壁やクロスなど、見える部分だけではありません。水まわりの床下が湿気や結露で腐食していたり、欠けた外壁から内部に水が入り腐食を起こす、こもった湿気で壁の中にカビが発生、シロアリの被害にあっているなど、見えない家の内部にもダメージが及んでいる場合が少なくありません。
いったん家を骨組み状態に戻すリノベーションでは、見えない躯体の痛みを補修し、断熱・遮熱・耐震・通気・換気性能を備え、防蟻処理を施した骨組みに作り替えます。さらに、最新の設備仕様を設置すれば、見た目はもちろん、家の内部から機能まで新築に近いクオリティーになるのです。
それでも、更地にして基礎から作る新築より、基礎や柱など元の家を活かして作るリノベーションの方が、本体工事費用は抑えられます。建替え新築より費用が安いにもかかわらず、新築に近いクオリティーになるのがリノベーションのメリットです。

メリット4

光熱費を大幅に削減可能

新築は2020年には省エネルギー性能が義務化されることでもわかるように、技術革新により、ここ２０年ほどで、家の断熱性能や気密性能は格段に良くなりました。断熱性・気密性が上がるということは、室内が外気温に左右されにくいため、冷暖房の熱効率が向上します。つまり、冷暖房に掛かる光熱費が節約できます。
断熱性・気密性の高い家にリノベーションすることで、光熱費が抑えられるとすれば、電気・ガス料金の値上げなどは考慮せず、単純計算すれば、５０年住み続ければ数百万円も差が出ることがあります。
リノベーションで数百万円もの光熱費が節約できるとすれば、１千万円を超える工事費も気にならないのではないでしょうか。断熱性・気密性の高い家に変えてみる余地がありそうです。

メリット5

住まいの税金が変わらない

家を建替えるときに忘れてはいけないのが税金です。新築には当然、不動産取得税や登録免許税（不動産の登記）が掛かります。その他、毎年、固定資産税と都市計画税を払わなくてはなりません。
その点、リノベーションならすでに持っている不動産なので、不動産取得税や登録免許税は不要です。リノベーションでもリフォーム後の評価額から計算した固定資産税や都市計画税が変わる場合もありますが、新築ほどの金額にはならないでしょう。そう考えると、支払うべき税金は、同じような家であるにもかかわらず、リノベーションの方が大幅に少なくて済みます。
また、忘れてはならないのがリフォームの減税制度です。耐震、省エネ、バリアフリーを伴うリフォームの場合、それらは減税対象になる場合があります。また、ローンを組む場合はローン型減税もあります。ただし、いずれも条件があるので、あらかじめ調べておくと良いでしょう。